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ブラックフライデー
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MIXI社は12月1日、短文テキストSNS「mixi2」が1周年を迎えたと発表した。これにあわせ、各ユーザーが年間ポスト数などの活動履歴を確認できる年末年始企画を開始した。 mixi2は、“おすすめ”ではなく、フォローした相手の投稿だけを確認できるタイムラインを優先したSNSで、2024年12月にスタートした。 「多くのフォロワーがいても反応がゼロのこともある他のSNSとは違い、1つの投稿に平均約3件もの反応が生まれている」と同社は解説している。 ユーザーごとの年間ポスト数や、一番もらったリアクション、一番活動したコミュニティなどの集計結果を確認できる「mixi2 2025 Recap」 mixi2は、つぶやきを投稿／共有できるタイムライン機能や、画像でリアクションできる機能、趣味嗜好などで集まれる「コミュニティ機能」などを実装してリリースされた。 この1年で機能を追加し、Web（PC含む
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 現代のデジタル社会において、動画コンテンツの倍速視聴は日常的な光景となった。YouTubeやNetflix、オンライン講義など多くのプラットフォームで倍速視聴している。時間効率を重視する人にとって、これは魅力的な選択肢であるが、果たして倍速視聴は本当に効率的な学習方法なのだろうか。 米カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）の研究チームは、2021年と2023年に発表した一連の研究において、講義動画の再生速度が学習効果に与える影響を詳細に検証している。 21年の研究では、231人（18～41歳、平均20.83歳）を対象に、講義動画を異なる速度（1倍
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。通常は新規性の高い科学論文を解説しているが、ここでは番外編として“ちょっと昔”に発表された個性的な科学論文を取り上げる。 X： ＠shiropen2 日本の高齢化が急速に進む中、高齢者の機能障害予防は差し迫った課題となっている。65歳以上の人口が全体の29.1％を占め、そのうち約680万人が何らかの機能障害を抱える現状において、地域社会における予防策の重要性が増している。このような背景の下、公共図書館が高齢者の健康維持に果たす役割について、日本老年学的評価研究（JAGES）による大規模な追跡調査が実施された。 この研究は2013～21年にかけて、日本の19自治体に居住する7万3138人の高齢者を対象に行われた。参加者は調査開始時点で身体
サイバーセキュリティ企業の米Palo Alto NetworksのUnit 42は11月25日（現地時間）に公開したレポートで、LLMが持つ力が防御だけでなく攻撃にも利用される「デュアルユースのジレンマ」がサイバーセキュリティの中心課題であると警告した。 Unit 42が分析した「WormGPT 4」や「KawaiiGPT」といった悪意あるLLMは、意図的に倫理的制約を取り除き、サイバー攻撃を助長するために特化して設計されている。これらのツールは、コーディングスキルやテキストの自然さなどの技術的な障壁を取り除くことでサイバー犯罪の商業化とスキルの民主化を促進し、ネットに接続できれば誰にでも利用可能になっているとしている。 「WormGPT 4」は、倫理的境界の完全な拒否を主要なセールスポイントとして掲げ、月額50ドルからのサブスクリプションで提供される完全に商用化されたサービスだ。Unit
キャッシュレス社会が当たり前となり、今やクレジットカードのタッチ決済も広く生活の中に浸透している。これは、鉄道の世界でも例外ではない。自動改札機にタッチ決済専用の読み取り部分が設置されている風景は、首都圏や関西の私鉄駅ではおなじみとなりつつある。 現在、すでにタッチ決済を導入済みの鉄道会社においては、基本的にその会社の路線内でしか使えないという不便な点があった。こうした不便さを解消すべく、関東の鉄道事業者11社局（小田急、小田急箱根、京王、京急、相鉄、西武、東急、東京メトロ、都営地下鉄、東武、横浜高速鉄道）は10月29日、タッチ決済による相互に乗り継ぎ利用を可能とする共同事業協定を締結。2026年春以降のサービス開始を目指している。 この協定により、今後は交通系ICカードと同様の使い方が可能になる。例えば東急東横線の横浜駅からタッチ決済で乗車し、改札口を出ずに東京メトロ副都心線に直通して、
AIブームに後押しされてクラウドへの投資額が増加している。投資額の増加は、企業のITインフラの在り方にどのような影響を与えているのか。調査から浮かび上がった2026年のITトレンドを見てみよう。 なぜAI時代にオンプレ復活？ 2026年のITトレンドを占う 調査サービスを提供するInfo-Tech Research Groupのブライアン・ジャクソン氏（データ分野のプリンシパルリサーチディレクター）は、「CIO Dive」に対して「特定の目的に特化したプラットフォームの多くはAIに最適化されている」と語った。同社は2025年10月7日（現地時間、以下同）に調査レポート「Tech Trends 2026」を発表し（注1）、2026年に向けた8つのトレンドの一つとして、「目的特化型プラットフォーム」を挙げた。 まだ耳慣れない目的特化型プラットフォームとは何か。AI活用が本格化する時代に注目を集
年内で1000万契約を目指す楽天モバイル。2025年11月7日現在で950万回線突破と目標まであと一歩まで迫った。しかし、直近の決算期でも40.5万回線しか増えていないことを考えると、50日超で50万回線を増やすのは若干、無理のある計画とも言える。 この記事について この記事は、毎週土曜日に配信されているメールマガジン「石川温のスマホ業界新聞」から、一部を転載したものです。今回の記事は2025年11月22日に配信されたものです。メールマガジン購読（税込み月額550円）の申し込みはこちらから。 1日1万ペースで純増数は増えているようだが、解約数も多いというのが現状だ。 そんななか、毎日、スパムのように届く楽天各サービスからのメールをチェックしていたら「楽天ビジネスカードをお持ちのあなたへ モバイルルーターのご案内」というのを発見した。 開くと「モバイルルーター本体を1ポイントでゲットして、2
BYDだけじゃない、日本メーカーもEV続々――ジャパンモビリティショーで見た、攻めたクルマたち：走るガジェット「Tesla」に乗ってます（1/3 ページ） 「iPhoneにタイヤをつけたようなクルマ」と表現される米Tesla。IT・ビジネス分野のライターである山崎潤一郎が、デジタルガジェットとして、そしてときには、ファミリーカーとしての視点で、この未来からやってきたクルマを連載形式でリポートします。 「Japan Mobility Show 2025（JMS 2025）」（10月31日～11月9日、東京ビッグサイト）に行ってきました。2023年の同イベントも見分した筆者ですが、まず、最初に感じたのは、「国産メーカーからのEVが増えた」という点です。2023年当時もEVの出展はありましたが、コンセプトカー的な印象が先立ち、夢はあっても、本当に発売されるの？ という思いが先行してました。 しか
ニトリが販売中の「投影デジタル置き時計 プロジェクター機能付き(003EM)」を試した。FMラジオ機能を搭載しており、スリープタイマー機能も利用できる。最大の特徴であるプロジェクター機能は、天井に時刻を投影できて便利だ。
11月21日に劇場公開が始まった細田守監督の最新作「果てしなきスカーレット」が、ネットを中心に酷評されているようです。ただ、ボクがネットを眺めていると高評価の投稿も一定数見られました。実際のところどうなのか……劇場に足を運んでみました。 果てしなきスカーレットは、前作「竜とそばかすの姫」から4年ぶりに公開された細田守監督の最新作です。しかし公開から4日間での興行収入は2億7000万円と、作品の規模や連休中だったことを考えるとキビシイ結果となっています。中世ヨーロッパのような世界観の中に突然現代日本でのダンスシーンが登場した予告動画が物議を醸したりと、プロモーション的な失敗もあったのかもしれません。 ボクはIMAX上映を見に行ったのですが、まずは劇場でのお客さんの少なさにビックリ！ ボクを含めて3人しかいません。あまり人が入っていないという噂は聞いていましたが、平日の昼間とはいえまさかここま
テストマーケティングから見るプロダクトの近未来 企業の新商品・サービスの挑戦を支援するプラットフォーム、Makuake。ここでは日夜、新たなコンセプトを持った商品が企画され、ユーザーの厳しい目にさらされている。多くの支持を集めた商品にはどのような特徴があるのか。本連載では既に終了したプロジェクトを振り返り、成功の要因からプロダクト開発の近未来を探る。 ヨーグルトといえば「朝」「健康」といったイメージがあると思います。ポジティブなイメージが定着している一方、このイメージが固定観念化し、市場規模を狭めてしまった可能性もあるのです。 乳製品メーカーの小岩井乳業（東京都中野区）はこの壁を打ち破るべく、応援購入サイトを運営する弊社マクアケと、数十年ぶりの新商品開発に踏み切りました。 開発プロジェクトを通して小岩井乳業が出した答えは、“搾るヨーグルト”という新しいコンセプトの商品でした。
コンデジ復活の象徴、キヤノン「IXY 650m」に触れて改めて思う“スマホでは味わえない楽しさ”とは？（1/3 ページ） スマートフォンが私たちの日常に深く根ざし、そのカメラ機能も日進月歩で進化を遂げる現代。多くの人が「写真はスマホで十分」と感じる中、長年愛用してきたコンパクトデジタルカメラ（通称：コンデジ）が壊れたら、次はどうしようか──。そう漠然とした不安を抱えていた方も少なくないのではないでしょうか。そんな方に、朗報です。 近年、一度は「終わった」とさえいわれたコンデジ市場に、再び活気が戻りつつあります。今回は、そんなコンデジ復権の象徴ともいえるキヤノンの「IXY 650m」を実際に手に取り、その秘められた魅力と、スマホでは味わいにくい「写真の楽しさ」をお届けします。 「終わった」はずのコンデジが、今再び注目される理由 2010年代前半、スマートフォンの普及とともに、コンパクトデジタ
東京大学は11月26日、戸谷友則教授（天文学）が、天の川銀河（銀河系）の中心方向に、「暗黒物質」（ダークマター）が放つと予測されてきた性質とよく似たガンマ線の放射を検出したと発表した。宇宙に大量に存在するとされ、長年その正体が分からなかった暗黒物質を直接とらえた可能性がある。もし暗黒物質に由来する放射であると確定すれば、「天文学・物理学史上の重大な進展といえる」という。 天の川銀河の中心方向に広がるハロー状のガンマ線放射（中央の灰色のバーは銀河面に対応する領域で、解析から除かれた領域。出典：プレスリリース、以下同） 戸谷教授は、NASAのフェルミガンマ線観測衛星が15年にわたって取得してきたデータを解析。銀河中心の方向から、およそ20ギガ電子ボルト（GeV）の高エネルギーガンマ線が、角度で30度以上の範囲にわたってぼんやりと広がっているのを確認した。 さらにこの放射の特徴を分析したところ、
12月1日で従来の健康保険証の有効期限を迎える。2日以降、これまでと同じ自己負担率で保険診療を受けるには、原則として健康保険証とマイナンバーカードを一本化した「マイナ保険証」か、医療保険者が交付する「資格確認書」が必要になる。2026年3月末まで旧来の健康保険証を利用可能にする暫定措置も決まってはいるが、政府は啓発動画などを公開しマイナ保険証への移行を呼び掛けている。 健康保険証を巡っては、2023年に廃止とマイナンバーカードの一本化を決める改正マイナンバー法が成立。24年12月以降は新たに発行されなくなったが、25年12月1日までは有効期限まで最長1年間使用できた。 ただし厚生労働省は全国の医療機関や薬局に対し、期限切れに気付かない人を想定した暫定措置を案内している。26年3月末までは旧来の健康保険証を持参した人に対しても、これまでと同じ自己負担割合での受診を可能にするもので、合わせてマ
ガートナージャパン（以下、ガートナー）は2025年11月26日、ランサムウェアへの備えとしてバックアップ戦略の再検討がインフラ対策において差し迫った課題との見解を示した。 インフラストラクチャ／オペレーション領域において事業継続を支える基盤としてデータ保護の位置付けが高まり、障害発生時の復旧手段としてバックアップの実効性が問われている。 ランサム被害企業の8割超がバックアップから“復旧失敗” ランサムウェア被害時におけるデータ保全の観点で、バックアップが最終的な防護線となる。しかしバックアップを導入済みであっても、攻撃を想定した設計や運用が不十分なケースが多い状況にあることが指摘されている。2025年9月公表の警察庁のレポートにおいてランサムウェア被害を受けた企業の中で、バックアップからの復旧に至らなかった割合が85.4％に上ることが明らかにされている。この結果は形式的なバックアップ運用と
東京都の小池百合子都知事は11月28日、都の公式アプリ「東京アプリ」を通じて、15歳以上の都民に1万1000円相当のポイントを付与する方針を発表した。具体的な開始時期については、12月15日から始めるアプリの検証を経て速やかに決定するとしている。 物価高騰における都民支援の一環。東京都は1月、将来的に行政手続きがアプリ内で行えるようになることを目指している東京アプリの普及を目的として、新規登録したユーザーに7000ポイントを付与する方針を打ち立てていたが、4000ポイントが上乗せされたことになる。 ポイント付与の対象となるのは、東京アプリをインストールし、マイナンバーカードによる本人認証をおこなった15歳以上の都民。ポイントはau PAY、dポイント、メルカリポイント、楽天ペイ、Vポイントといった民間決済事業者のポイントに交換できる。 関連記事 「Suicaのペンギン」が2026年度末で“
岐阜市にある老舗企業の坂口捺染は、ユニークな3代目社長による経営改革で急成長を遂げてきた。そのビジネスモデルが出来上がるまでを前編で紹介した。後編となる本記事では、同社の働き方改革を取り上げる。 岐阜市で70年以上も続く老舗企業の坂口捺染（さかぐちなせん）。主要な事業は、売り上げの95％を占めるという衣料へのプリント業だ。岐阜駅から車で30分ほど、川や水田に囲まれた自然豊かな土地にある同社では、16歳から80歳まで200人ほどの従業員が働いている。大半を占めるのが、子育て中の女性だ。子育てでよくある急病による早退などを含めた、勤務時間の変更などに同社では柔軟に対応していることから、そうした人たちの人気が高いという。 年間で約200人も求職者が集まり、そこから50人程度の従業員を採用している。従業員数に対して採用規模が大きく見えるのは、それだけ業容の拡大が著しいからだ。人手不足が叫ばれる昨今
ワークマンの冬物衣料が好調だ。電熱ヒーター内蔵「ヒーターウエア」や断熱素材「X-Shelter」シリーズ、室内履きまで多彩な商品で寒暖差や異常気象に対応。幅広い世代や用途で支持されている。
初心者が失敗しがちな「ホワイトバランス」をデジカメ画面の情報を使って理解する方法：荻窪圭のデジカメレビュープラス（1/5 ページ） 以前、ミラーレス一眼時代になり、一眼レフ時代に比べて露出の確認がしやすくなったよね、って話をした。 一眼レフの光学ファインダーは実際のレンズを通した画を光学的に見られるのはメリットだけど、実際にどう撮れるかとはまったく別の問題だったからね。 ファインダーを覗いて撮ったあと、すぐ背面モニターで再生してチェックしてた時代が懐かしい。 熟練した人なら「この光の感じでこの距離でこの焦点距離でこの設定で撮ると、こんな写りになる」ってのがだいたいイメージできたけど、世の中のほとんどの人は熟練してないわけで、熟練してない人でも失敗しないよう進化するのは正しいのだ。 その一つはホワイトバランス。白いものが白く写るように調節する機能と思っていい。 デジタル一眼レフの時代は撮影し
欧州連合（EU）の執行機関である欧州委員会は11月27日（現地時間）、米Appleの「Apple Maps」（マップ）と「Apple Ads」（広告）をDMA（デジタル市場法）の「ゲートキーパー」に指定する検討を開始したと発表した。Appleから、これらのサービスはDMAの基準を満たしているとする正式な反論を受領済みとしている。 DMAは、EU域内市場に大きな影響を与え、強固かつ持続的な市場ポジションを有し、企業と消費者間の重要なゲートウェイを構成するコアプラットフォームサービスを運営する企業に適用される。過去3会計年度において、月間アクティブエンドユーザー数が4500万人以上、年間ビジネスユーザー数が1万人以上のサービスがゲートキーパーの指定対象だ。 Appleのサービスとしては、既にApp Store、iOS、Safari、iPadOSがゲートキーパーとされている。EUはiMessag
NHKのラジオ第2放送では現在、教育／語学／講座番組を全国一律の内容で放送している。廃止後は、一部の番組をFM放送（NHK-FM）に移管して継続する予定だ。 関連記事 NHKの「Eテレ（教育テレビ）」のコールサインが全国で統一 その影響は？ 10月6日から、NHKの「Eテレ（教育テレビ）」のコールサインが全国で統一され、X（旧Twitter）で話題となりました。「それがどうした？」と思うかもしれませんが、意外と大きな変化だったりします。 NHK ONE、簡単には「閉じられないメッセージ」表示へ 目的は“NHK受信料”の徴収 なぜ強引な仕様に？ NHKは10月1日に新たなインターネットサービス「NHK ONE」を開始した。NHK ONEは、総合テレビやEテレ、ラジオ番組の同時配信をはじめ、1週間の見逃し・聴き逃し配信、ニュース記事、動画、気象・災害情報などをまとめて利用できる統合型サービスだ
アスクルは11月28日、10月19日に発生したランサムウェア被害を巡り、事業所向けECサイト「ASKUL」のWeb経由での受注を12月第1週にも再開すると発表した。一部の物流センターについては、12月中旬以降の稼働再開を予定している。 ASKULでは現在、一部の顧客向けにFAXを通じてのみ注文を受け付けており、出荷対象はコピーペーパーなどの箱単位商品（約230アイテム）や、医療機器・衛生材料などの単品（約500アイテム）に限定している。倉庫管理システム（WMS）を使用しない暫定的な体制で、Webでの受注は停止中だ。 一括購買サービス「ソロエルアリーナ」では、すでに全顧客向けにWeb受注を再開している。ただし、ただし、箱単位商品と単品を合わせた約730アイテムを除き、出荷の大半はサプライヤー拠点からの直送で行っている。 個人向けEC「LOHACO」（ロハコ）のサービス再開は、「ASKUL」本
ワコムと言えば、イラストレーターやクリエイターにとって必要不可欠なペンタブレットメーカーではないでしょうか。筆者はイラストを描くわけではないですが、ペンが使えるデジタルデバイスは大好きで、メモ書きや簡単な図などをよく描きます。 これまでも多くのデバイスを使ってきました。「iPad Pro」はもちろんのこと、「Galaxy Tab」、ペンに対応した電子ペーパーの「BOOX」など、マニアックな製品を含めると数え切れません。スタイラスペンの話は、過去記事の「カラー電子ペーパーは“メモ活用フロー構築”で強い！ ペンも秀逸なAndroidタブレット『BOOX Tab Mini C』」を、ぜひご覧ください。 さて、筆者はWindowsやMacでもペン入力がしたいと考え、ペンタブレットを使っています。メインはワコムの有機ELペンタブレット「Movink 13」です。 →・ワコムの有機ELペンタブで快適手
ドン・キホーテは11月28日、オリジナルブランド「情熱価格」の新商品として、Androidタブレット「まるででっかいスマホ」を発表した。小売希望価格は8万7978円で、10万円前後のタブレットなどと比べて導入しやすい点も売りとする。全国のグループ店舗で順次展開する。スマホの利便性をそのまま大画面に持ち込み、家庭内で増え続ける多様な画面利用のニーズに応えることを狙った。 “第四の家電ディスプレイ”としての位置付け 本商品は、テレビやPCモニター、タブレットとも異なる“スマホを巨大化したデバイス”として企画された。リモートワークの浸透や動画視聴の増加で、家庭内のディスプレイは用途別に分断されてきた。テレビは鑑賞、タブレットは操作、モニターは作業と役割が固定され、画面の大きさや可搬性、操作の自由度に限界があった。 そこで同社は、スマホの直感的な操作を27インチのタッチディスプレイに拡張するアプロ
「eSIM」は人類にとって早すぎる？ 携帯電話ショップ店員に聞いたら意外な答えが：元ベテラン店員が教える「そこんとこ」（1/3 ページ） Appleがi「Phone 17シリーズ」と「iPhone Air」を発表した際に、話題になったのが「eSIM」だ。日本では、iPhone AirだけでなくiPhone 17シリーズもeSIMオンリー構成となり、従来の物理的なnanoSIMカードは非対応とされた。 →日本の「iPhone 17」シリーズはeSIMオンリー 「iPhone Air」は全世界で nanoSIMカードに対応しなくなったことで、端末にトラブルが生じた場合に別の端末にSIMカードを差し替えて対応できなくなった。そのことから「今までよりも、使い勝手がむしろ悪くなるのでは？」「端末（iPhone）のトラブル時に、特にリテラシーの低いユーザーは混乱するのでは？」といった反応が多く見られた
京王電鉄は11月27日、レール頭頂面の形状をよくする「レール削正（さくせい）」作業に、超硬合金チップを備えた切削装置を使ってレール頭頂面を削る「ミリング式」のレール削正車を、民鉄（私鉄）として初めて、2026年1月から導入すると発表した。 従来の砥石で削る方式より、広範囲かつ効率的にレール削正でき、列車の乗り心地の向上や、保線作業の省力化につながるという。 導入するのは、ドイツRobel社製の車両。京王のコーポレートカラーである「京王ブルー」と「京王レッド」を基調としたオリジナルデザイン。 レール削正車の名称は「ROMILL600 DT」で、2両1編成。ミリング式削正ユニット搭載車と、ミリングチップ作業室を備えた付随車の2台で構成する。 レール破断の要因となる傷を除去し、傷の発生を抑えられる他、レール頭頂面の凹凸を除去し、レール頭部形状を新品形状に近づけるよう整えられるという。 発生した切
冬コミのブースでは、コラボ名刺風カードとステッカーを配布する他、オリジナル4コマ漫画とボイス付き4コマ動画などで、リチウムイオン電池について学べるコンテンツを用意する。ブース番号は「2241」。 関連記事 デジカメのバッテリーが膨らんだ！？ 普段から気をつけたいポイントと正しい処分方法とは 酷暑の夏は終わったけれども、この夏に多発して大きな話題になったものといえばリチウムイオン充電池の発火・爆発事故だろう。リチウムイオン充電池が苦手とする暑さが半端なかった。 全日空の那覇―羽田便で乗客のモバイルバッテリーから煙 隣の人の飲料水で消火し無事着陸 全日空によると、9日午前11時過ぎ、那覇発羽田行きの全日空994便ボーイング787-10（乗客乗員356人）の機内で、乗客のかばんから煙が出た。間もなく消し止められたため、そのまま飛行し、午後1時12分に羽田空港に無事着陸した。けが人はなかった。 モ
「テッペイ」発表もシステム構築はこれから “突貫工事“覚悟で、JR東がコード決済参入を急いだワケ（1/2 ページ） 既報の通り、JR東日本は11月25日にコード決済サービス「teppay」（テッペイ）の提供を2026年秋に開始すると発表した。 teppayの機能は既存のモバイルSuicaアプリから呼び出しが可能で、提供タイミングでアプリをアップデートしだい、すべてのモバイルSuicaユーザーが利用可能になる。また、同じタイミングでモバイルPASMOについてもteppay対応が表明されており、こちらは時期が少し遅れ、2027年秋からの提供予定となる。 同日にはJR東日本とパスモの共同開催で記者説明会が行われ、teppayの狙いや機能説明が行われたが、ここではteppayを取り巻く市場概況からみた同サービスの今後と、開発にまつわる背景について少し紹介したい。 なぜこのタイミングでJR東はコード
キャッシュレス式の“コインロッカー”から荷物を取り出そうとしたところ、通信障害で開けられず、JR大阪駅に荷物を置いて帰宅せざるを得なかった――11月24日未明にXに投稿された、そんなエピソードが注目を集めた。投稿者は、コールセンターの対応時間外だったこと、東京行きの終電が5分後に迫っていたことなどから荷物の回収を断念。荷物は後日、郵送で受け取ったという。 騒動の中心になったのは、SPACER（東京都中央区）が展開する完全キャッシュレス仕様のスマートロッカーだ。交通系ICカードまたはiOS／Androidアプリを“鍵”として支払い・預け入れ・受け取りができる他、アプリで会員登録を行えば、空きロッカーの検索や事前予約、他の会員への“鍵”の共有にも対応する。 昨今、こうしたスマートロッカーはもはや珍しくない。同様の事態に遭遇したとき、利用者はどう対応すべきか。トラブルの経緯と、もしものときにユー
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