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「EDRを入れれば安心」という考えが最も危険かもしれません。アスクルはランサムウェア被害に関する詳細なレポートを公開しました。ここから見えたのは「最新対策を導入していた企業」でも攻撃に遭うという事実です。ではどうすればいいのでしょうか。 これまでのセキュリティ対策といえば、PCにインストールする「ウイルス対策ソフト」でした。個人でもPCを買ったらまずインストールするのがこのソフトだった時代がありましたが、それを販売するベンダー自身による「ウイルス対策ソフトは死んだ」という発言を境に、次第にそれは「セキュリティ対策総合ソフト」的な名称に変化してきました。 ネットワークセキュリティ、そして現在はクラウドセキュリティも必要となり、PCにインストールすべきは「EDR」（Endpoint Detection and Response）という認識が広がっています。実際多くの組織はEDRの導入が進んでい

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 米ノースウェスタン大学などに所属する研究者らがNature Neuroscienceで発表した論文「Patterned wireless transcranial optogenetics generates artificial perception」は、光を使って脳に直接情報を送り込む、低侵襲かつ完全埋め込み型無線デバイスの開発に成功した研究報告だ。 研究チームが開発したデバイスは、切手ほどの大きさでクレジットカードより薄く、64個（8×8）のマイクロLEDアレイとワイヤレス給電式の制御モジュールを搭載。各LEDをリアルタイムで制御することで、特定

ダークウェブレポートは、2023年3月に有料サービス「google One」の特典として提供が開始され、日本でも同年7月に提供開始されたサービス。2024年7月からは有料会員以外にも開放され、「あなたに関する検索結果」機能の一部として統合された。 googleはサービスを終了する理由を、「効果的な対処法を提示できていないというフィードバックが届いて」おり、「オンライン上で個人情報を保護するための明確で実用的な対処法を提示することに焦点を当てるため」と説明している。「今後もダークウェブを含むオンライン上の脅威を追跡してユーザーを保護し、ユーザーとその個人情報を保護するツールの構築を続けてまいります」という。 ダークウェブレポートは終了しても、セキュリティ診断、パスキー、パスワードマネージャー、パスワードチェックアップ、あなたに関する検索結果などのサービスの提供は続ける。 関連記事 Googl

2025年は、生成AIが本格的に一般生活へ浸透した年となった。AIは一部のエンジニアや先進企業に限られた存在ではなく、日常の気軽な相談相手へと変化している。こうした中、人々の行動はどのように変化しているのだろうか。 企業のAIナレッジデータプラットフォームを提供するHelpfeel（京都市）は、AIを利用したことがある20代以上の男女1203人を対象に「日常の悩みや困りごとを『AI』と『人』のどちらに相談するか」をテーマとした実態調査を実施し、その結果を発表した。 「デジタルは若者中心」が崩れる？　60代以上女性がAI活用を牽引 調査結果によると、2025年、最も積極的にAIを活用しているのは「60代以上の女性」であることが分かった。この層は、献立づくりから投資、ダイエットまで幅広い生活シーンでAIを使う「先進層」であることも浮き彫りになった。 具体的な生活シーンでのAI利用率も、シニア層

ロート製薬は12月15日、新卒採用で実施していたエントリーシートによる書類選考を廃止すると発表した。2027年4月入社向けの採用から適用予定で、代わりに人事担当者との15分間の対話による選考方法「Entry Meet（エントリーミート）採用」を導入する。エントリーシート廃止の背景にあったのは、“生成AIによる効率化”の影響だ。 ロート製薬では、新卒採用の初期段階でエントリーシートによる書類選考を実施してきた。しかし生成AIの普及によって、その内容が均質化。「従来の方法では一人一人の本質的な個性を十分に捉えきれないと感じていた」とロート製薬は語っている。 「応募の手軽さが高まるほどエントリー数は増えるが、一方で企業は効率的な選考手法を追求することになる。学生も多くの企業に応募せざるを得ない状況となり、負担が増大するだけでなく、短期間で多数の選考に臨む構造上、十分な企業理解が難しくなる場合もあ

2025年、一番ハマったものは「バイブコーディング」──将棋棋士の藤井聡太竜王・名人はある番組でそう語った。バイブコーディングとは、人間が全てのソースコードを書くのではなく、AIに「これを作りたい」と自然言語で指示し、AIが主体となってコーディングを行うソフトウェアの開発手法のことだ。 藤井竜王・名人がこう語ったのは、12月14日にABEMAで配信した日本将棋連盟による番組「SUNTORY将棋オールスター東西対抗戦2025 決勝戦」。藤井竜王・名人は参加棋士たちによる「今年ハマったもの」をテーマとしたトークショーの中でバイブコーディングに触れ、以下のような所感を話した。 「（バイブコーディングという言葉に）聞きなじみのない方もいると思うが、これはAIにコードを書いてもらうこと。生成AIの技術進歩は本当に著しく、そういった知識がなくても、日本語で作ってほしいものを伝えると、良い感じにそういっ

ゆうちょ銀行は12月15日、スマホ決済サービス「ゆうちょPay」のサービスを終了すると発表した。2026年12月20日をもって決済機能の提供を終了。ポイントや支払い履歴の確認など、その他機能の終了時期については決まり次第発表する。 ゆうちょ銀行はサービス終了の理由について「サービス開始当初に強みと考えていた『口座即時引き落とし機能』など銀行が提供するサービスとしての特色を十分に生かすことができず、顧客の利用状況を鑑み、終了することにした」と説明している。 併せて、「銀行 Pay（マルチバンク対応）」によって連携・提供している各地方銀行によるスマホ決済サービス「はまPay」「YOKA!Pay」「OKI Pay」「こいPay」もサービス終了する。 ゆうちょPayは19年5月から提供を始めた決済サービス。クレジットカードや事前チャージなしで利用できる銀行口座直結型サービスで、スマホアプリとして提

インプレスと丸善CHIホールディングスが共同出資する企業・テックリブと、専門書のオンライン検索・閲覧サービスを提供するLegal Technologyは12月15日、ITエンジニア向けの技術書籍読み放題サービス「TechLib」の提供を始めた。 プログラミング言語やAI、情報処理資格試験など、ITエンジニアに必要な書籍を月額3080円で提供。本文のソースコードをコピー＆ペーストすることも可能だ（一部を除く）。 対象の書籍は、インプレス、エムディエヌコーポレーション、オーム社、近代科学社、翔泳社、C＆R研究所、ソシム、ソーテック社、マイナビ出版、丸善出版が出版している、ITエンジニアを対象にした技術書籍。 タイトルだけでなく書籍の全文をキーワード検索でき、目的の書籍を探せる。お気に入りの本をリストにしたり、本文にハイライトやメモをつけて保存することもできる。

ITmedia NEWSにおける1週間の記事アクセス数を集計し、上位10記事を紹介する「ITmedia NEWS Weekly Top10」。今回は12月6～12日までの7日間について集計し、まとめた。 これから確実に、PC価格が高騰しそう 先週のアクセス3位は、“DRAMパニック”に関する記事だった。メモリ価格が10月以降、高騰し続けており、PCメーカーも値上げを検討しているようだ。 メーカー各社に取材した記事によると、富士通クライアントコンピューティングは、「今後発表する新製品については（中略）価格高騰を考慮した値付けが必要と捉えている」、Dynabookは「健全な経営を持続させるための本体価格値上げを検討している」と、明確に値上げを示唆している。 いやあ、困ったなあ。いや、筆者は実際は、困ってはいない。いま使えるPCは持っている。買ったのは5年以上前だ。メモリは32GBに増設している

メモリ価格の急騰を引き起こした「真犯人」は、OpenAIのサム・アルトマンCEOだった？――そんな説がネット上で飛び交っている。「OpenAIが世界のDRAMの40％を買い占める契約を結んだ」とする情報がその根拠。しかしそうした説に対し、業界事情に詳しい専門家は懐疑的な見方を示した。 うわさの出どころとみられるのは、PC関連の情報をWebやポッドキャストで発信しているメディア「Moore's Law Is Dead」の「Sam Altman's Dirty DRAM Deal（サム・アルトマンの汚いDRAM取引）」という記事だった。 この筆者は11月24日付の記事の中で、32GBのDDR5メモリがたった1カ月足らずで156％値上がりして、330ドルになっていたという自身の体験を紹介。急騰の原因として、「OpenAIが行った前代未聞の2つのRAM取引に、誰もが不意を突かれた」「その取引の秘密

大手声優事務所・81プロデュース（エイティワンプロデュース）は12月15日、音声AI企業の米ElevenLabsと業務提携すると発表した。 所属声優の声を随時、ElevenLabsに登録。各声優の声を、声質やトーンそのままに多言語化し、世界中に作品を届けることで、「声優の活躍領域が世界へと大きく広がる」としている。 81プロデュースに所属する声優の声を、必要に応じて随時、ElevenLabsの技術を使って登録。その音声を基にElevenLabsは、許諾を得たアニメ／ナレーション／番組などのコンテンツを多言語化（最大29カ国語）する。 多言語化されたコンテンツがグローバルに配信されれば、世界中のファンが、元の声優の声のニュアンスを保ったまま各言語で作品を鑑賞でき、「日本語の声優＋多言語の声優＝ハイブリッド声優」という概念が生まれるとしている。 81プロ「声優業界が抱える課題に一石を投じる」

PayPayは12月15日、毎月の「PayPayカード」支払いに、「PayPayポイント」や「PayPayマネー」「PayPayマネー（給与）」を使えるようにした。 「支払金額調整機能」を通じ、支払充当額を設定して利用できる。期間限定「PayPayポイント」と「PayPayマネーライト」は対象外。 支払い金額の仮確定（毎月12日ごろ）から、確定（毎月20日／金融機関によっては15日）までに、支払金額調整機能で「PayPayポイントですぐ払う」を選び、支払金額・方法を入力すれば、PayPayポイントやPayPayマネーを充当できる。 充当した金額分は、「PayPayカード」への支払いが完了したものとみなされ、毎月27日の支払日を待たずに、「PayPayカード」の利用可能額にも反映される。利用可能枠を早めに確保しておきたい時にも便利だ。 利用上限は、月30回／月100万円。 関連記事 「超Pa

スマートホーム製品を手掛けるSWITCHBOTが、「SwitchBot AIハブ」（以下、AIハブ）という新製品を発売した。既存のSwitchBotカメラ製品などと連携させることで、映像から「誰が・どこで・何をしたか」まで理解し、内容をテキスト化して役立てられるという。 価格は3万9980円と、同社の「ハブ」という名が付く製品の中ではかなり高価だ。しかし、製品ページをのぞいてみても、いまひとつ何ができるのか分かりづらい部分も多い。そこで今回は、実機を使って具体的に何ができるのかを試してみた。

米googleは12月12日（現地時間）、Geminiの機能を活用した音声通話と翻訳関連の複数の新機能を発表した。ライブ音声エージェントの能力を向上させる新しいオーディオモデルのリリース、「google翻訳」のテキスト翻訳機能の改善、イヤホンを使ったリアルタイムの音声間翻訳の提供、言語学習ツールの拡張だ。 Gemini 2.5 Flash Native Audio ライブ音声エージェント（リアルタイムで応答するAI）向けにアップデートした「Gemini 2.5 Flash Native Audio」をリリースした。このモデルは、複雑なワークフローの処理やユーザーの指示のナビゲート、より自然な会話を行う能力が向上しているという。複数ターンの会話品質が大幅に向上し、以前の会話の文脈をより効果的に取得できるため、よりまとまりのある会話を実現できるとしている。 同日から、「google AI St

JALは12月15日、東京国際空港（羽田）と成田国際空港で自動運転レベル4に対応した貨物牽引車を実用化すると発表した。手荷物や貨物の搬送を完全無人化して空港業務の効率化を図る。 羽田空港では、丸紅とROBO-HI（旧ZMP）が2018年に設立したAiRo（東京都千代田区）のトーイングトラクターを使用し、航空機や特殊車両、地上作業員がいる空港制限区域内（ランプエリア）で貨物コンテナを搬送する。 同空港では、これまでもROBO-HIが開発したトーイングトラクター「RoboCar Tractor 25T」を使ってレベル3相当の試験運用を重ねており、丸紅は「自動運転レベル4に必要な安全基準の達成が証明された」としている。 一方の成田空港では、フランスに本拠を置く世界的な空港機材メーカー、TLDのトーイングトラクター「TractEasy」を使って受託手荷物の搬送を行う。 JALは2018年から国土交

ロボット掃除機「ルンバ」で知られる米iRobotは12月14日（現地時間）、米国連邦破産法第11条（チャプター11）の適用をデラウェア州連邦裁判所に申請したと発表した。同日、製造パートナーであり主な債権者でもある中国のShenzhen PICEA RoboticsおよびSantrum Hong Kongとの間で、再建支援契約（RSA）を締結した。PiceaがiRobotの全株式を取得し、同社を完全子会社化する形で再建を図る。2026年2月までの破産手続き完了を見込む。 同社は今後、上場廃止する見通し。製品の出荷やカスタマーサポート、アプリの提供などは通常通り継続するとしており、顧客・パートナーへの影響は限定的とみられる。 iRobotのCEOゲイリー・コーエン氏は発表について「iRobotの長期的な未来を確保するための重要な節目だ。この取引により、当社の財務状況が強化され、消費者、顧客、そ

1000人超の生徒を擁する私立の札幌第一高等学校が、校内ネットワークを刷新した。10Gbpsの光回線に加えて、Wi-Fi 6（IEEE 802.11ax）準拠の無線LANアクセスポイント（以下、AP）を導入したのが骨子だ。通信速度の向上に加えて、教室だけではなく校庭などさまざまな場所でのネットワーク接続を実現した。刷新の背景には、同校が直面していた“ある課題”があった。 ネットワークのせいで教員が残業？　「Wi-Fi 6」無線LAN導入の訳 1958年創立の札幌第一高等学校は、英会話サービスや動画サイトなどのオンラインサービスを教育活動で利用している。同校の従来のネットワークには、通信速度や通信可能エリアに制約があったことから、オンラインサービスの利用に支障が生じていた。従来のAPはチャネル設計の制約から増設が困難であり、2015年の新校舎完成時から2教室に1台ずつのAP設置にとどまってい

もちろん、従来モデルで評価されていた便利なヘルスケア機能も引き続き搭載されている。脈拍喪失の検出機能をはじめ、血中酸素濃度の測定、皮膚温度の計測、そして心電図アプリなど、これまでのPixel Watchが培ってきた安心感のある機能群はそのまましっかりと継承されている。 ハードウェア面での大きな新機能として注目されるのは、Apple Watch Ultra 3と同様に搭載された衛星通信機能だ。ただし、googleはこの機能を緊急時のみの使用に制限していることに加え、現時点では日本国内での提供について公式なアナウンスを行っていない。残念ながら今回の試用期間中にこの機能を試すことはできなかったが、もし日本でも利用可能になれば、電波の届かない山岳地帯での登山など、アクティビティーの際に非常に心強い機能となるはずだ。 「腕を上げるだけ」で完結する、AIアシスタントとの新たな付き合い方 さて、ここから

各種デフォルトのアプリは「設定」→「アプリ」→「デフォルトのアプリ」から変更できる。この設定自体は以前からあるものだが、iOS 26.2では新たにアプリストアとナビアプリも変更できるようになっている。例えば、ナビアプリで「google マップ」をデフォルトで設定することもできる。 上記のデフォルトアプリに関するアップデートは、12月18日から施行される「スマホ新法（スマートフォンにおいて利用される特定ソフトウェアに係る競争の促進に関する法律）」に基づくもの。スマホ新法では、OSやアプリストア、ブラウザ、検索エンジンなどで寡占が進まないよう、公正な競争環境を整えることを目的としている。 iOS 26.2では他に、以下の機能追加や不具合修正も含まれる。 Apple Music 「お気に入りの曲」プレイリストがホームタブの「ピックアップ」に表示される ダウンロード済みの曲の歌詞は、インターネット

この記事について この記事は、毎週土曜日に配信されているメールマガジン「石川温のスマホ業界新聞」から、一部を転載したものです。今回の記事は2025年12月6日に配信されたものです。メールマガジン購読（税込み月額550円）の申し込みはこちらから。 12月18日より施行されるスマホ新法の影響を受け、各Androidスマートフォンのソフトウェアアップデートの実施後、もしくは初期設定時にブラウザと検索エンジンの選択画面が出るようになると告知しているのだ。 前日の12月1日には公正取引委員会サイトで「知ってる！？スマホ法」というページが公開されている。「チョイススクリーンの表示」が始まり、ブラウザや検索エンジンが自分で選べることをアピールしている。 そもそも今時、ブラウザや検索エンジンを選びたい人なんているのか。 これが百歩譲って15年ぐらい前であれば「公取委、よくやった」と賞賛の声を上げたい。 i

今回のアクセス数の1位は、最近飲食店で増えているモバイルオーダーシステムにまつわる話題でした。2週間前のランキングではサイゼリヤのモバイルオーダーに関する話題がトップでしたが、やはりスマホを使ったモバイルオーダーシステムには思うところがある人が多いのかもしれません。 今回トップとなった記事では、「LINE」のミニアプリを使ったモバイルオーダーに関して話題になっています。私自身はLINEを普通に使っているのですが、知人にはLINEを“絶対に”使わないと豪語する人も少なくありません。使わない理由についての説明は割愛しますが、その1つにミニアプリの利用時に「友だち登録」が必須なものが多いというのもあります。 ただ、友だち登録をしなくて済む“導線”が分かりづらすぎるという問題こそありますが、ミニアプリの一部は今回の記事にもあるように友だち登録なしでも使えます。それでもLINEアプリを介さないと注文

米国のプロバスケットボールリーグ、National Basketball Association（NBA）は現在、自社構築のソーシャルメディアで世界25億人のフォロワーを抱え、その75％は米国外のファンが占めている。この膨大な規模のファン一人一人に対して、パーソナライズされた体験を提供することは技術的に困難を極める。 NBAはいかにしてクラウドとAIを活用し、この「熱狂」を支え、さらに進化させようとしているのか。NBAのエグゼクティブ・バイスプレジデント 兼 メディアオペレーション＆テクノロジー部門責任者を務めるケン・デジェナロ氏と、AWSのメディア＆エンターテインメント部門 ソリューションアーキテクト ディレクターを務めるステファニー・ローン氏が語った戦略と、エンタメ体験の未来に迫る。 NBAはなぜAWSを選んだか デジェナロ氏は、25億人のファン、特に海外のファンにリーチし最適なコンテ