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中国でこのほど、広東省東莞市の企業「猪葛亮食品有限公司」の法定代表人の名前が「周瑜」であることが話題となる中、諸葛亮の子孫を自称する人物がこの企業に対し、商標などの取り消しを求める声明を発表した。 中国メディアの海報新聞によると、中国でこのほど、広東省東莞市の企業「猪葛亮食品有限公司」の法定代表人の名前が「周瑜」であることが話題となる中、諸葛亮の子孫を自称する人物が1月31日、この企業に対し、商標などの取り消しを求める声明を発表した。 諸葛亮（181〜234）は後漢末期から三国時代の蜀の政治家で、周瑜（175〜210）は同時代の呉に仕えた名将。2人は「三国志演義」でライバルとして描かれた。 中国語の「諸」と「猪」は同音で、「猪」は動物のブタを意味する。 諸葛亮の子孫を自称する人物は声明で、「猪」と「諸」という同音異義語を利用して「猪葛亮」を商標および企業名として登録登記することは、歴史上の

中国のSNS・小紅書（RED）に「2026年になったというのに、なぜ中国アニメはいまだに日本アニメに追いつけないのだろうか」と題した投稿があり、ネットユーザーから意見が寄せられている。写真は漫画。 中国のSNS・小紅書（RED）に1月31日、「2026年になったというのに、なぜ中国アニメはいまだに日本アニメに追いつけないのだろうか」と題した投稿があり、ネットユーザーから意見が寄せられている。 投稿者は、「中国では、子どもの頃に日本アニメを見ていなかった人が大人になってアニメを見る習慣を身に付けるのは本当に難しい。『アニメは子ども向けだけのものではない』とよく言われるが、正直なところ、20歳を過ぎてから突然アニメを大量に見るようになった人を、私はほとんど知らない。つまり現在の中国アニメは、その多くが日本アニメの視聴者層を奪う形でしか観客を増やせておらず、論理的に言えば、中国アニメの視聴者は日

仏国際放送局RFI中国語版は29日、「赤ちゃんの粉ミルク：私たちはなぜ“利益優先、食品安全軽視”の中国に依存することになったのか」との記事を掲載した。 仏国際放送局ラジオ・フランス・アンテルナショナル（RFI）中国語版は29日、「赤ちゃんの粉ミルク：私たちはなぜ“利益優先、食品安全軽視”の中国に依存することになったのか」との記事を掲載した。 記事によると、乳児用粉ミルクのリコールが相次ぎ、食品大手各社がドミノ倒しのように打撃を受けている。今年1月5日、スイスの大手ネスレが約60カ国で一部製品のリコールを発表した。これに続き、競合のダノンやラクタリス、さらにはヴィタジェルミンなど中小企業も相次いで同様の対応を取った。 問題となっているのは、粉ミルクに添加されているアラキドン酸（ARA）から「セレウリド」と呼ばれる細菌毒素が検出されたことだ。この毒素は下痢や嘔吐（おうと）を引き起こす可能性があ

ジャーナリストの彭遠文氏は、日系企業は日本政府によるODAよりも中国の経済発展にさらに大きく貢献したと指摘した。車載電池トップのCATLの創業幹部はいずれも、日系企業で育成された人材だったという。 (1 / 5 枚) 中国人ジャーナリストの彭遠文氏は19日に微信（ウィーチャット）で発表した文章で、中国が経済面で米国に対抗できているのは、完璧なサプライチェーンが存在するためであり、そのサプライチェーンを形成できたのは日系企業のおかげと指摘する文章を発表した。彭氏は、日本に対する憎しみを扇動する者は、愛国心とは全く関係のない「国賊」だと主張した。以下は、彭氏の主張の主要部分を再構成した文章だ。なお、彭遠文氏はリベラル派として知られ、かつては中国の大手メディアで活動したが、現在は個人としてSNSで情報を発信している。 【その他の写真】 日本の対中貢献を正しく認識せねば、損害を被るのは中国だ 「日

日本の家電ブランド、バルミューダが2021年に発売したスマートフォン「BALMUDA Phone」は、市場に一石を投じつつも残念ながら「失敗作」の烙印を押された。 (1 / 2 枚) 日本の家電ブランド、バルミューダが2021年に発売したスマートフォン「BALMUDA Phone」は、市場に一石を投じつつも残念ながら「失敗作」の烙印を押された。しかし、発売から数年が経った今、中国の中古市場で熱狂的な人気を集め、価格が高騰する謎の現象を引き起こしている。この現象は、高性能・高スペックを追求する現代のスマートフォン市場へのアンチテーゼと言えるかもしれない。 【その他の写真】 BALMUDA Phoneの商業的失敗 BALMUDA Phoneは、バルミューダ社長である寺尾玄氏の「板チョコのようなおしなべたデザインとは一線を隠した、小さく、優しく、デザインの魂を持つ携帯電話を作りたい」という思いか

香港メディアの香港01によると、中国四川省成都市のハイテク産業開発区内にあるトヨタの販売店の前で28日午後1時ごろ、男が体にくくりつけた爆薬を爆発させた。 (1 / 2 枚) 香港メディアの香港01によると、中国四川省成都市のハイテク産業開発区内にあるトヨタの販売店の前で28日午後1時ごろ、男が体にくくりつけた爆薬を爆発させた。 【その他の写真】 男はその場で死亡。けがをした4人は病院に搬送されて治療を受け、命に別状はないという。

中国のSNS・小紅書（RED）に19日、「日本旅行の真実をシェア」と題する投稿があり、注目を集めた。 投稿者の女性は「初めての日本旅行は日中関係が緊張している時期に当たった。ネットで言われているように街では本当に中国語が聞こえなかった。でも、人はやはり多くて、大阪の心斎橋では混雑しすぎて動けないほどだった。六本木のライトアップは正直大したことはなかった」と振り返った。 一方で、日本の飲食店などは行列ができるほど盛況で、ホテルの宿泊料金も高かったことから、「どうやら日本経済はすべて中国人に頼っているということでもないようだ」と言及。「現地の旅行会社を利用したけど、対応は悪くなかった。ただ最近は本当に人（中国人観光客）が少なくなっているのを実感した。一つのグループに対して複数人で対応していた」と記した。 また、「日本のホテルは部屋が狭いが、細やかさや作りの丁寧さは感じられた。観光地も本当に小さ

中国の杭州で27〜28日に開催される中国最大規模の同人イベント「COMICUP」の第32回（CP32）組織委員会は19日、出展を事実上、国産IP（知的財産）に限定して日本IPを締め出す方針を発表した。 (1 / 2 枚) 台湾の中央通信社によると、中国の杭州で27〜28日に開催される中国最大規模の同人イベント「COMICUP」の第32回（CP32）組織委員会は19日、イベントを「新国風専場」に変更し、テーマに沿わない展示物を全て撤去すると発表した。この動きは、出展を事実上、国産IP（知的財産）に限定して日本のIPを締め出すもので、出展ブースの大規模なキャンセルが起きているという。 【その他の写真】 日中関係が緊張する中、中国政府は日本エンタメ規制を継続している。CP32組織委は変更の理由について「現在の社会環境や文化的責任などに対する総合的考慮」と説明した。

香港メディアの香港01は10日、中国・広東省中山市のプリンター工場を閉鎖したキヤノンの従業員に対する「クレイジーな補償」が話題になっていると報じた。 香港メディアの香港01は10日、中国・広東省中山市のプリンター工場を閉鎖したキヤノンの従業員に対する「クレイジーな補償」が話題になっていると報じた。 キヤノン中山工場はかつて世界最大級のプリンター生産拠点の一つだったが、中国国産ブランドの台頭や中国市場でのシェア縮小、需要の低下などにより、操業停止を決定。11月21日で稼働を停止した。これにより、1400人の従業員が失業することになったが、記事によると、多くの従業員は「笑顔」になっているといい、その理由はキヤノンによる「前代未聞」「業界最高水準」の失業補償内容だという。 キヤノンが提示した補償案は「2．5N＋1」というもので「N」は勤続年数を表す。つまり、「2．5×勤続年数×月給＋1カ月分の月

独メディアのドイチェ・ヴェレ（中国語版）は5日、「中国との向き合い方は日本に学ぶべき」との独紙ハンデルスブラットの報道を紹介した。資料写真。 独メディアのドイチェ・ヴェレ（中国語版）は5日、「中国との向き合い方は日本に学ぶべき」との独紙ハンデルスブラットの報道を紹介した。 ドイチェ・ヴェレの記事は、ハンデルスブラットが「日本の（高市早苗）首相が台湾に関する発言を行って以来、中国政府は経済面と外交面で日本に対して激しい攻勢を仕掛けてきた。しかし、中国からの威圧に対し日本はあまり動じていない。というのも、日本はすでに10年前から『脱中国依存』戦略を進めてきたからである」と報じたことを挙げ、ドイツのヴァーデフール外相も先ごろ「日本は経済安全保障の道を、私たちより10年早く歩み始めていた」と述べていたことを紹介した。 その上で、「ドイツは（日本と）同じ道をどのように歩み始めるべきか」とし、元駐豪日

1日、韓国メディア・韓国経済は「日本が中国向けのフォトレジストの出荷を事実上、中断したことが分かり、中国半導体メーカー、SMICとCXMTの生産に支障が生じる可能性が浮上した」と伝えた。写真は上海外灘 2025年12月1日、韓国メディア・韓国経済は「日本が中国向けのフォトレジスト（感光剤）の出荷を事実上、中断したことが分かり、中国半導体メーカー、SMIC（中芯国際）とCXMT（長鑫存儲技術）の生産に支障が生じる可能性が浮上した」と伝えた。 香港アジア・タイムズ・オンラインなど外信が「日本が先月中旬から中国向けのフォトレジストの出荷を全面停止しているようだ」と報じている。日本政府と企業の公式発表はないが、業界では既に既成事実として受け入れられている雰囲気だという。キヤノン、ニコン、三菱ケミカルなど具体的な企業名も言及されており、アジア・タイムズ・オンラインは「中国が懸念していた最悪のシナリオ

中国の国産大型クルーズ船のアドラ・マジックシティを運航するアドラ・クルーズは11月28日、2026年第1四半期の航路計画を変更することを明らかにしました。 中国の国産大型クルーズ船の愛達・魔都（アドラ・マジックシティ）を運航するアドラ・クルーズ（愛達郵輪）は11月28日、2026年第1四半期（1-3月期）の航路計画を変更することを明らかにしました。国産大型クルーズ1番船のアドラ・マジックシティと愛達・地中海（アドラ・メディテラニア）は、差別化された航路配置を採用し、従来の日本方面の航路を調整して韓国と東南アジアの人気目的地に焦点を絞ります。 アドラ・マジックシティは2026年第1四半期、引き続き上海を母港として、4泊5日と5泊6日の国際クルーズ航路を繰り返し運航して、韓国の済州、釜山、ソウルなどの人気目的地を訪れます。 アドラ・メディテラニアは広州を母港として、4泊5日と5泊6日の国際クル

シンガポールのウォン首相は19日、日本が地域安全保障において重要な役割を果たすことを支持すると表明した上で、歴史についての固定概念は捨てるべきとの考えを示した。中国を念頭に置いての発言と理解できる。 シンガポールのローレンス・ウォン首相は19日、同国で開催されたブルームバーグ新興経済フォーラムの晩餐会に出席し、日本の高市早苗首相の台湾に関する発言によって日中関係が緊張したことについての考えを述べた。ウォン首相は、日本が地域安全保障においてより重要な役割を果たすことを支持すると表明した上で、歴史についての固定概念は捨てるべきとの考えを示した。中国を念頭に置いての発言と理解できる。香港メディアの香港01が伝えた。 ウォン首相は、シンガポールと他の東南アジア諸国は日本が地域でより重要な役割を担うことを支持すると述べた。さらに、日本が担う役割には安全保障の最前線も含まれ、一層の安定を促進するためと

中国メディアが「中国人学生の日本留学にも影響が出始めた」と報じたことに、中国のネットユーザーが冷めた見方を示している。写真は東京大学。 中国メディアが「中国人学生の日本留学にも影響が出始めた」と報じたことに、中国のネットユーザーが冷めた見方を示している。 中国のポータルサイト・新浪の微博（ウェイボー）アカウント・新浪熱点は20日、中国国営メディアの央視網の報道を引用する形で「中国人学生の日本留学にも影響が出始めた」と報道。「高市早苗首相の台湾有事に関する発言に対して、中国側は日本への旅行、留学など複数の方面で対抗措置を講じており、日本経済への影響が徐々に現れている」と伝えた。 そして、日本の報道を引用しつつ「中国人団体旅行のキャンセル件数が急速に増加している」「最近になって日本への留学計画を取りやめる学生が相次いでいる」などと伝え、「ますます多くの日本メディアが、高市氏の発言が台湾問題とい

仏国際放送局ラジオ・フランス・アンテルナショナル（RFI）中国語版は19日、「中国の科学研究論文の数は世界一なのにノーベル賞とは無縁、原因はどこに？」と題する記事を掲載した。 仏国際放送局ラジオ・フランス・アンテルナショナル（RFI）中国語版は19日、「中国の科学研究論文の数は世界一なのにノーベル賞とは無縁、原因はどこに？」と題する記事を掲載した。 記事は、今年のノーベル賞受賞者が発表され、大阪大学の坂口志文氏が生理学・医学賞を、京都大学の北川進氏が化学賞を受賞したことを説明。日本が2001年に掲げた「50年で30個のノーベル賞」の目標は25年で約8割を達成しており、中国のSNS上で大きな話題になったと伝えた。 そして、日本が着実に受賞していく中、「中国は科学研究論文数で世界一なのに、なぜノーベル賞を取れないのか」という疑問の声が上がったと言及。実際、論文数では23年に米国を抜いて世界一に

中国メディアの中国新聞週刊は15日、「ガソリン車は終わらないのか？」と題する記事を掲載した。 記事は、「新エネルギー車（NEV）の急速な発展により、ガソリン車は近い将来なくなると言われていた。しかし、最新のデータでは依然としてその市場は有望であり、複数のブランドが一斉に攻勢を仕掛けるなど、回復の兆しを見せている」と伝えた。 中国自動車工業協会のデータによると、2025年8月の内燃機関車（ガソリン車など）の販売台数は前年同期比13．5％増の90万2000台に達した。24年通年の販売台数は1398万9000台で前年比17．3％減だったものの、今年1～8月は874万7000台で前年同期比の減少幅は0．3％にまで縮小。直近3カ月は連続して増加している。 記事は、ポルシェが電動自動車（EV）投入計画の一時中断と内燃機関への回帰を発表したこと、広汽トヨタがシエナなど4モデルのガソリン車スマート版を一斉

静岡県の城ケ崎海岸で海に転落した女性を中国人観光客が救助した。新京報など複数の中国メディアが17日に報じた。 【その他の写真】 報道によると、事故があったのは16日。現場で撮影された映像には、海に転落した女性に対し、周囲から「もうすぐ助けが来るからね！」などと声が上がる様子が映っている。女性は意識を失っているのか顔を海面に付けた状態で浮かんでいた。その後、男性が崖を下って海に飛び込み、女性の元まで泳いで助けに向かった。男性は陝西省から妻とともに日本に旅行に来ていた54歳の楊（ヤン）さんだった。 目撃者の王（ワン）さんによると、周囲の観光客からは非常用の浮き輪が投げられたが風が強く流されてしまった。ペットボトルを回収した袋を投げる人もいたという。王さんは「彼（楊さん）は柵を乗り越えて崖を降りていった。滑りやすくて足場もあまりなく、とても危険だった」「（女性の元まで泳いでいった楊さんは）波が高

日本で中国人が嫌われる理由について語った中国人女性にSNS上で批判が殺到している。 中国のSNS・微博（ウェイボー）で60万のフォロワーを持つ科学技術関連ブロガーは1日、日本に滞在している中国人女性の動画を転載した。女性は「日本人は中国人のことを嫌っている？私は初めはそんなことは絶対になかったと思う。でも、最近は日本人が中国人に対して反感を覚えるようなニュースがたくさん流れている」とした。 そして、例として日本でマンションの所有権を購入した中国人が民宿を開くために入居者を追い出そうと突然家賃を数倍に上げたり、エレベーターを使用不能にしたりしたという事例を紹介。また、北海道でも民宿を運営しようとした中国人が無許可で周囲の木を伐採した事例があったことも挙げた。 女性は、こうした出来事が徐々に「日本人の中国人に対する好感をすり減らせていった」との見方を示し、「一部の中国人の行動は本当に（日本人に

14日、香港メディア・香港01は、モバイルバッテリーの品質問題により6カ月の操業停止を発表した中国・深センのモバイルバッテリー大手ROMOSSの幹部がマレーシアに「逃亡」したと報じた。 2025年7月14日、香港メディア・香港01は、モバイルバッテリーの品質問題により6カ月の操業停止を発表した中国・深センのモバイルバッテリー大手ROMOSSの幹部がマレーシアに「逃亡」したと報じた。 ROMOSS製モバイルバッテリーを巡っては近年、爆発・発火事故が頻発するなど安全上の問題が指摘されており、6月には計49万台のリコールが発表されたほか、中国国内の安全認証も取り消された。そして7月6日には6カ月間の操業・生産停止を発表していた。 記事は中国メディア・捜狐科技の10日付報道として、同社の中間管理職が「問題発生後、会社の幹部5人がマレーシアに逃亡して消息を絶つとともに、法人の名義変更を何度も行ってい

沖縄を旅をした台湾人がレンタルカーを利用して、本来ならばディーゼル油を給油して返却せねばならないのに、間違ってハイオクタンのガソリンを給油してしまい、40万円以上の弁償を請求された。写真は沖縄で撮影。 台湾メディアの三立新聞網によると、このほど沖縄に家族旅行をした台湾人がレンタルカーを利用して、本来ならばディーゼルオイルを給油して返却せねばならないのに、間違ってハイオクタンのガソリンを給油してしまい、店側から40万円以上の弁償を求められた。そのことで、「ぼったくりをされた」とSNSに投稿して、店側に返金させる方法を教えてほしいと訴えたところ、逆に投稿者を非難する書き込みが殺到した。 台湾人にとって日本は人気の海外旅行先で、沖縄旅行を楽しむ人も多い。投稿者によれば、5月26日から沖縄で家族旅行をしてし、SUVを借りてドライブを楽しんだ。5月29日に返却せねばならない時間の3分ほど前にレンタカ

2日、香港メディア・香港01は、中国本土の26都市で地下鉄が巨額の赤字を抱えていると報じた。 (1 / 2 枚) 2025年6月2日、香港メディア・香港01は、中国本土の26都市で地下鉄が巨額の赤字を抱えていると報じた。 【その他の写真】 記事は、重慶市で先月29日に公聴会が開かれ、05年の開通から20年間2元（約40円）だった地下鉄の初乗り運賃を3元（約60円）に引き上げる提案が示されたと紹介。この20年で営業距離が13キロから約500キロに拡大したのに伴い運営コストも増大しており、23年は総収入30億元（約600億円）に対して運営コストが111億元（約2200億円）に上り、政府補助金の約43億元（約860億円）を差し引いても巨額の赤字が残る状態に陥っていると伝えた。 そして、経営が厳しい地下鉄は重慶市にとどまらないとして、中国の交通メディア「RT軌道交通」がまとめたデータによると、昨年

15日、自衛隊員計22万5000人のうち、外国人を配偶者に持つ隊員が800人にのぼり、このうち中国人が600人と全体の70％を占めるという。写真は10年10月、自衛隊朝霞訓練場で開催された観閲式。 (1 / 4 枚) 2013年4月15日、環球時報は日本でのニュース報道として、自衛隊員計22万5000人のうち、外国人を配偶者に持つ隊員が800人にのぼり、このうち中国人が600人と全体の70％を占めることが分かったと報じた。中国人に次いで多いのはフィリピン人、韓国人だった。 【その他の写真】 自衛隊が毎年行っている配偶者調査の結果によると、陸上自衛隊員14万人のうち約500人、海上自衛隊員4万2000人のうち約200人、航空自衛隊員4万3000人のうち約100人が外国人を配偶者に持つ。 日本メディアの報道によると、自衛隊駐屯地の多くが地方の辺鄙な場所にあり、女性自衛官も少ないことから、自衛隊

中国のSNS・小紅書（RED）に8日、「日本人からの悪意」と題する投稿があり、反響が寄せられている。 投稿者の女性は韓国の500ウォン（約50円）硬貨の写真を投稿し、「買い物の時に500円玉で支払おうとしたら店員に『これは日本円じゃない！』と突き返された。その時の店員の目つきは、私が悪意を持って詐欺を働こうとしたと言わんばかりだった。この時になって初めて、自分が渡したのが円ではなくウォンだったことに気付いた」と振り返った。 その上で、「（500ウォンは）数日前に東京でタイ焼きを買った時に受け取ったお釣りのはず。どのお店かだいたい分かっている。現金で支払ったのは2回しかなく、1回がそのタイ焼き屋で、現金でしか払えなかったから！」とし、「日本の硬貨は多すぎるから（釣銭を）まとめて返されたらみんなよく確認した方がいい！（今回は）幸い大金じゃなかったけど、そうでなければ大損になる！（タイ焼き屋は）

中国のSNS・小紅書（RED）に7日、「なぜ日本人はひと目でこちらが中国人と分かるのか」との投稿があり、反響が寄せられている。写真は成田空港。 中国のSNS・小紅書（RED）に7日、「なぜ日本人はひと目でこちらが中国人と分かるのか」との投稿があり、反響が寄せられている。 投稿者は「日本に留学したり旅行に出かけたりした時に、口を開く前から日本人に『中国人でしょ？』と言われて驚いたことはないだろうか。小さな秘密を見破られたような感覚だ。実は、いくつかの行動習慣や雰囲気が密かにあなたを“裏切って（中国人であることをばらして）”いるのだ」とし、その要素を挙げた。 まず、「服装の違い」に言及し、「日本に来たばかりの頃、中国でトレンドのスウェットに大きなリュックを背負って登校した。自分では控えめなおしゃれのつもりだったが、校門をくぐった瞬間に先輩から中国人留学生だと一発で見抜かれてしまった」と回想。「

中国のSNS・小紅書（RED）に24日、日本のラーメンがしょっぱかったため水を入れようとしたら店員が不機嫌になったとの投稿があり、物議を醸している。 中国のSNS・小紅書（RED）に24日、日本のラーメンがしょっぱかったため水を入れようとしたら店員が不機嫌になったとの投稿があり、物議を醸している。 投稿者の女性によると、とある店でラーメンを注文して食べたところしょっぱかったため「お湯で薄めてもらえませんか」と頼んだところ、店員が怒り出したという。最初に頼んだ時には店員は手を振って何も言わず、2度目に頼んだ時は一瞥しただけで無視をされたとのこと。 女性は「最初はお湯、2度目は常温の水を頼んだ。（あきれて言葉が出ないが）何かタブーでもあるのであろうか」とした上で、「日本の麺料理は本当にしょっぱい。一口で3日分の塩を食べたような感じ。食べるとすぐに顔が赤くなり、血圧が上がってくる」と不満を並べた

【業務スーパー】サジーが気になる！業務スーパーで買える冷凍サジーのおいしい食べ方 03-26 21:56 【雨はいつ？どこで？】夏の陽気が一転、西から雨雲広がる　九州は雷ともない激しく降るおそれも　週末は“寒の戻り”に注意【今後の天気予想シミュレーション】 03-26 21:51

ZEROBASEONE・マシュー「今回の撮影で初めてこの⾓度で鏡を⾒たのですが…」⾃分の顔のパーツで好きなところとは？ 03-27 00:07